太陽光発電は元が取れる？　設置費・交換費・廃棄費まで含めて計算してみました

「太陽光発電は付けた方が得ですか？」というご質問をよくいただきます。毎月の電気代は確かに下がります。ただ、得かどうかを判断するには、設置費だけでなく、途中の機器の交換費や、最後に撤去する費用、ローンで設置するならその利息まで含めて考える必要があります。

この記事では、東京電力エリア（埼玉県・東京都など）に建つ戸建て住宅に、5kWの太陽光発電を載せた場合を例に、20年間の収支を試算しました。先にお伝えすると、結果は条件によって大きく変わります。数字そのものより、「何で変わるのか」を知っていただくための記事です。

計算の前提

試算には、次の条件を使いました。どれも「仮定」で、実際の金額は家ごとに異なります。

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結果：20年間で約78万円のプラス。利回りは年7.7%ほど

この条件では、太陽光発電で得られる金額（電気代の削減分＋売電収入）は、1年目が約17.9万円（月あたり約1.5万円）、売電単価が下がる5年目以降は約11.1万円（月あたり約9,200円）、11年目以降は約10.8万円です。

20年間の合計は、パワーコンディショナの交換費と撤去・廃棄費を差し引いて約198万円。設置費の120万円を引くと、手元に残るのは約78万円です。設置費を取り戻せるのは9年目ごろで、利回りに直すと年7.7%ほどになります。

※この記事の「利回り」は、設置費・毎年の収入・交換費・撤去費のお金の出入りから計算した、年あたりの平均的な利回り（内部収益率）です。設置費に対する1年分の収入の割合（いわゆる表面利回り）とは違います。また、補助金は含めていません（補助金については後半でご紹介します）。

条件が変わると、結果も大きく変わります

前提を1つだけ変えたときの利回りです（ほかの条件は上の表のまま）。

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影響が大きいのは、設置費と発電量です。同じ5kWでも、総額が20万円違うだけで、利回りは大きく変わります。都市部の狭小地では、周りの建物の影や屋根の面積の制約で、発電量が想定より少なくなることもあります。次に、昼間の電気の使い方、電気代がこの先どう動くか、何年使い続けるかが効いてきます。

実際のデータで確かめる：埼玉県の住宅の7年間の実績

計算の前提が実際と合っているのかを、筆者の自宅（埼玉県）の太陽光発電の実績で確かめてみました。容量は5.76kW、パネルは北東向きで、屋根の勾配は1寸（約6度）です。設置は2018年、設置費は122万円（税込）で、売電は当時の固定価格買取制度（1kWhあたり26円）です。表は、記録のある2019年からの7年間です。

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※自家消費量は、発電量から売電量を差し引いて求めました。

この実績から、次のことが分かります。

• 1kWあたりの年間発電量は平均約1,078kWhで、計算の前提（1,200kWh）より約1割少なくなりました。北東向きという、方角としては不利な条件でも、前提の約9割を発電しています。
• 自家消費率は平均約29%で、前提（30%）とほぼ同じでした。筆者の家では、夏場はエアコンをほとんどつけっぱなしにしていて、昼間に発電した電気を家で使っています。年によって27〜35%ほどの幅があります。2025年は34.6%と高めでしたが、これは西日を受ける壁面が大きい部屋のエアコンを、効きをよくするために容量の大きいものに買い替え、昼間の電気の使用量が増えたためです。昼間に使う電気が多い家ほど、自家消費率は高くなります。
• 年ごとの発電量の差は、最も多い年と少ない年で約5%でした。天候による変動はありますが、大きくはぶれていません。
• 2019〜2025年の7年間の売電量は合計30,859kWhで、売電収入だけで約80万円（26円で計算）になりました。設置費122万円の6割以上で、このほかに電気代の削減分があります。
• 設置から2〜8年目にあたるこの7年間で、発電量の目立った低下は見られませんでした。この記事では、控えめに毎年0.5%ずつ下がる前提で計算しています。

北東向きでも約9割の発電量があったのは、屋根の勾配がゆるく水平に近いため、向きによる差が小さく抑えられたためと考えられます。勾配のある屋根の北側の面に載せる場合は、発電量がさらに大きく下がることがあるので注意が必要です。反対に、南向きで適した傾きの屋根であれば、前提に近い発電量が見込めます。

この実績をもとに、損得を計算してみました。電気代は、この記事の前提と同じ、今の東京電力の料金で計算しています。

①は、記事の基本の結果（約7.7%）より低くなります。発電量が約1割少ないためで、屋根の向きや傾きが、損得に直接かかわることが分かります。

②が①より高いのは、筆者の家は1kWあたりの設置費が約21万円と、この記事の前提（1kWあたり24万円）より安かったためです。設置費の影響の大きさが、ここにも表れています。

③は、売電単価の違いだけで、利回りが4ポイントほど上がっています。2018年の制度では10年間26円で売れましたが、今の制度では最初の4年が24円、5〜10年目は8.3円です。今から設置する場合は、売電で稼ぐよりも、家で使って電気代を減らすことの方が大切になっています。

※売電単価は、①②は今の制度、③は2018年の制度（11年目以降はどれも8.5円）で計算しています。電気代は今の料金で計算しているため、電気代が今より安かった過去の数年間の実際の削減額とは異なります。

住宅ローンに組み込む場合の支払総額

設置費120万円を、住宅ローンと一緒に35年の元利均等返済で借りた場合の例です。

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この試算の条件では、毎月の電気代の削減と売電収入が返済額を上回るので、家計の毎月の収支だけを見ればプラスになります。

ローンの利息まで含めると、手元に残る金額は大きく減ります

ローンで設置した場合に、最終的に手元に残る金額（ローンを返し終わる35年目までの合計）を計算しました。電気代の削減分と売電収入から、ローンの返済、パワーコンディショナの交換費、撤去・廃棄費を差し引いた金額です。

※太陽光発電は20年目に撤去し、ローンは撤去後の21〜35年目も返済を続ける前提です。金額は35年間の単純な合計で、物価の変化などは考えていません。補助金は含めていません。
※「自己資金で設置」は、利息がかからない場合の比較の基準です。自己資金で払った120万円を、預金や投資などほかに使った場合の利息や運用益は含めていません。手元のお金で払うか、ローンを使うかは、ローンの金利と、手元のお金をほかに使った場合の利回りを比べて考えてください。

金利1.5%なら手元にお金は残りますが、自己資金で設置した場合より35万円ほど少なくなります（その差は、払う利息の分です）。金利3%では、基本の条件でもほとんど残らず、発電量が少ない家では損になります。あわせて、次の2点にも注意してください。

• ローンの金利が、太陽光の利回りを上回ると、借りて設置するほど不利になります。基本の条件（利回り約7.7%）なら金利を上回りますが、発電量が少ないなど条件がよくない家（利回り4%前後）では、金利3%との差はわずかです。
• 35年のローンで借りて20年で撤去すると、撤去したあとも返済だけが残ります。途中でまとまった金額を返す、できるだけ長く使うなど、終わり方まで考えておくと安心です。

※金利は借りる時期や商品によって変わります。住宅ローン控除などを受けられる場合は、実際の負担も変わります。

20年で終わりではありません：長く使うほど、手元に残る金額は増えます

ここまでは、20年目に撤去する前提で計算してきました。ただ、太陽光発電は20年を過ぎても使い続けることができ、壊れるまで使えば、そのぶん収支はよくなります。この条件では、20年を過ぎてからも、電気代の削減分と売電収入で1年あたり約10万円が入り続けます。

使う年数を変えて、手元に残る金額を計算しました。

※基本の条件で計算しています。パワーコンディショナの交換は15年目の1回だけで、使い終わった年にすべて撤去する（撤去・廃棄費30万円）前提です。発電量は毎年0.5%ずつ下がる前提のまま、11年目以降の売電単価は8.5円のままとしています。ローンの列は、撤去したあとも35年目まで返済を続けた場合の合計です。

金利3%のローンで設置しても、20年で撤去すると手元にはほとんど残りませんが、25年、30年と使い続ければ、はっきりプラスになります。太陽光発電の損得は、何年使うかでも大きく変わります。

ほかのお金の使い道と比べると

太陽光発電は、最初にお金を出して、その後の電気代の削減や売電で取り戻していく、一種の「投資」です。そこで、同じお金のほかの使い道と、利回りの目安や性質を並べてみました。

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※預金・国債の利回りは2026年秋時点の目安（税引前）です。金利は時期によって変わります。

太陽光発電の利回りは、預金や国債より高く、株式の投資信託と同じくらいの水準になることがあります。一方で、元本が減らない預金や国債とは違い、設置したお金は設備に変わり、利回りもその家の条件で大きく変わります。また、株式の投資信託の利回りは目安であって、保証されたものではありません。

それぞれ性質が違うので、利回りの数字の大小だけで決めず、ご家族にとって何を優先するか（確実さ、増やすこと、電気代や停電への備えなど）で考えることをおすすめします。

補助金を受けられる場合

ここまでの試算には、補助金を含めていません。補助金を受けられるかどうかは、建てる場所や家の性能によって変わるためです。ただ、受けられる場合は結果が大きく変わります。

東京都で新築する場合

東京都には、新築住宅に太陽光発電を設置する場合の助成があります。令和8年度の内容では、発電出力が3.6kWを超える場合は1kWあたり10万円で、5kWなら約50万円です（機器の認証などの条件があります。詳しくは東京都の最新の案内をご確認ください）。この助成を受けて、設置費の実質の負担が70万円になった場合の試算です。

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埼玉県で新築する場合

2026年10月時点で、埼玉県による住宅用太陽光発電の補助金は確認できませんでした。市町村が独自に補助金を設けている場合があるので、建てる市町村の制度をご確認ください。

国の補助金（GX志向型住宅）

2026年度の国の補助金（みらいエコ住宅2026事業）で最も大きい「GX志向型住宅」は、太陽光発電だけへの補助ではなく、断熱性能など高い省エネ性能を満たした家全体への補助です。太陽光発電などの再生可能エネルギー設備の導入は、その条件の1つ（原則）になっています。そのため、この補助金の全額を太陽光の損得に入れるのは正確ではありませんが、太陽光を載せることで、家全体として補助金を受けられる可能性が広がります。申請期限や予算の上限もあります。

※補助金の内容は年度ごとに変わります。計画の時点で、最新の条件を必ずご確認ください。

まとめ：まずは、その家の条件で試算を

太陽光発電は、「付ければ必ず得」なものでも、「損」なものでもありません。設置費、屋根の条件、暮らし方、電気代の動き、ローンの金利、補助金。こうした条件で、結果は大きく変わります。

1010houseでは、設計者自らが省エネ計算を行っています。屋根の形や向きも含めて、その家の条件に合わせて考えることができますので、お気軽にご相談ください。

※この記事の試算は、2026年10月時点の制度と相場をもとにした目安です。実際の発電量・費用・金利・税金は家ごとに異なります。資金計画や投資の判断は、金融機関やファイナンシャルプランナーなどの専門家にもご相談ください。